Column
インプラント治療に保険は使える？自由診療と保険が適用される条件
インプラント治療を検討されている方のなかには、少しでも治療費の負担を抑えたいとお考えの方もいらっしゃるでしょう。インプラント治療にかかる費用の負担を減らすためには、保険が適用される条件を把握しておくことが大切です。
本記事では、インプラント治療において保険が適用される条件や、治療費の負担を抑える方法などを紹介します。インプラント治療に保険が適用される条件を知りたいとお考えの方は、ぜひご覧ください。
目次
インプラント治療は保険が適用されるのか
インプラント治療は審美歯科としての側面もあることから、自由診療として扱われています。
同じ人工歯の治療には入れ歯やブリッジ治療がありますが、なぜ他の治療と違い、保険が適用されないのでしょうか。
ここからは、保険診療と自由診療の違いを詳しくみていきましょう。
違い①保険診療とは
保険診療とは、公的医療保険に加入している人が受けられる診療および制度のことです。
法律に基づいて、誰もが同じ診察を同じ金額で受けられるように定められています。
歯科医院などの医療機関では、健康保険などの公的医療保険の加入者が1〜3割の自己負担額に抑えられる保険診療を提供しています。
治療や検査ごとに診療報酬点数と呼ばれる数値が決まっており、1回の来院で行った診療すべての点数を合計した金額の1〜3割が請求される仕組みです。
歯科治療では、検査料・虫歯治療・歯周病治療・入れ歯治療・ブリッジ治療といった治療が保険診療に含まれています。
違い②自由診療とは
自由診療は、上記の「保険診療」に含まれないものを指します。
厚生労働省の承認を受けていない治療や薬剤を使用する際は、保険が適用されないため自由診療扱いとなります。美容を目的とした治療を受けるケースも、基本的には自由診療の扱いです。
自由診療では医療機関が治療費を自由に決められるため、費用の制限や規定がありません。
医療機関が決めた金額の10割が患者様の負担となります。
歯科治療では、被せものや詰めものを高級な素材にする、高度な技術や手術を必要とする治療を受けるケースが自由診療に該当します。
インプラント治療において保険が適用される条件
インプラント治療は自由診療のため、例外的な症状を除いて保険適用の対象とはなりません。
しかし、症状によっては治療内容が保険診療に含まれるため、適用対象となります。
ここからは、先天的理由と後天的理由で保険が適用されるケースをみていきましょう。
条件①先天的理由による条件
保険が適用される先天的理由は次のとおりです。
【保険適用となる先天的理由】
- 生まれつき顎の骨の3分の1が欠損している
- 生まれつき顎の骨が形成不全である
- 骨移植を行い顎の骨が再建された
生まれつき顎の骨に欠損がある方や、顎の骨が変形・形成不全を起こしている状態は、顎の骨の治療とともにインプラント治療を実施することがあり、その治療に対して保険が適用されます。
しかし、先天性の症状といっても保険適用の条件が細かく規定されています。
保険診療の対象となるか、費用がどのくらいかかるのかといった不明点は専門医にご相談ください。
条件②後天的理由による条件
保険が適用される後天的理由は以下のとおりです。
【保険適用となる後天的理由】
- 事故による顎の骨の損傷
- 病気による顎の骨の損傷
第三者による交通事故などで顎の骨を損傷したり、骨髄炎のような病気によって顎の骨を欠損したりといったケースは、いずれも後天的なトラブルですが、保険適用の対象になる可能性があります。
保険適用になる理由としては、先天的なケースと同様に入れ歯などでは歯が安定しにくいためです。
保険が適用されるためには、いくつかの条件を満たしていなければなりません。
病気の場合は、顎骨骨髄炎などの疾患で顎の骨を3分の1以上連続して失った場合（入れ歯やブリッジが難しいと判断される）と規定されています。
保険適用になる歯科医院施設の条件
インプラント治療が保険適用になるためには、患者さんの症状や状況のほかに、病院側にも条件が設定されています。
保険診療として治療を実施できる病院の条件は次のとおりです。
【保険適用になる歯科医院の条件】
- 病院である
- 当直体制が整備されている
- 歯科または歯科口腔外科を標榜している保険医療機関である
- 医療機器保守管理および医薬品にかかわる安全確保の体制が整備されている
- 当該診療科にかかわる5年以上の経験および当該療養の3年以上の経験をもつ常勤の歯科医師が2名以上配置されている
上記のように、保険が適用されるためには常勤の歯科医師を配置した「病院」でなくてはなりません。
一般歯科診療を行うクリニックや、自由診療を中心に提供している美容歯科などは対象に含まれず、本格的な外科治療や救急対応が可能な大学病院などが該当します。（※）
※参考元：厚生労働省「保険診療確認事項リスト（歯科）令和５年度改訂版 ver.2306」
インプラントに生命保険は使用できる？
生命保険は、保険料を支払うことで契約者の死亡または高度障害状態になった際に保険金が受け取れる保険商品です。
自由診療であるインプラント治療は、公的保険だけではなく生命保険も適用対象外となります。
骨移植を受けて行うインプラント治療では、骨移植のみが支払いの対象になることがありますが、インプラント治療そのものには保険が適用されません。（※）
2012年3月31日まではインプラント治療の一部が「先進医療」として認められていました。
したがって、2012年3月31日までに先進医療治療を受けていた場合は、先進医療特約が付帯した生命保険に加入している方のみ「先進医療給付金」の支払い対象となります。
ただし、先進医療特約に規定される条件をすべて満たしている必要があるため、インプラント治療のすべてが対象となるわけではないことに注意が必要です。
インプラントの治療費の負担を減らすには
インプラント治療費にかかる負担を減らすためには、医療費控除または高額療養費制度が利用できます。
それぞれの方法について確認していきましょう。
方法①医療費控除を利用する
「医療費控除」とは、その年の1月1日〜12月31日に支払った医療費を対象として受けられる所得控除です。
1年間の医療費の合計額が10万円以上の場合に対象となり、生計を同じくする家族すべての医療費を合算して申請できます。
所得の金額にもよりますが医療費の一部が還付されるため、自費診療としてインプラント治療を受ける場合は利用を検討したいところです。
必要書類を準備し、翌年の確定申告の期間に税務署へ申告する必要がありますが、所得税の控除を受けることで、インプラント治療費の負担を抑えられます。（※）
参考元：国税庁「No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）」
関連記事：インプラントの医療費控除を確定申告で申請する方法とは？
方法②高額療養費制度を利用する
高額療養費制度とは、公的医療保険の加入者が1ヶ月間に支払った医療費の自己負担額が自己負担限度額を超過した際に、超過分の払い戻しが受けられる制度です。
インプラント治療を含めて、同じ月に支払った医療費をすべて合算して申請することができます。
限度額は加入者の年齢や所得に応じて変わります。定期的に基準額の見直しも行われていますので、厚生労働省のホームページなどでご確認ください。（※）
方法③相見積もりをとる
インプラント治療を受ける前に、複数の歯科医院で治療費の見積もりをとって比較しましょう。
自由診療の場合、治療費自体が高額になるだけではなく、歯科医院によって金額が異なるため、見積もりで治療費の目安がわかります。
ただし、費用が安いからといって即決せず、治療方針や医師の技術力なども比較することが大切です。
方法④クレジットカードで支払う
インプラント治療について、クレジットカードでの支払いに対応している歯科医院もあります。
クレジットカード払いは現金を持ち歩く必要がなく、分割払いも選べます。
カード会社のポイントが貯められるので、貯まったポイントを還元して買いものなどに利用できます。
クレジットカードの明細がそのまま医療費の支払い証明になるため、医療費控除の手続きがしやすい点もメリットといえるでしょう。
方法⑤デンタルローンを利用する
デンタルローンとは、歯科治療に特化したローン（立て替え払い）のことです。
一括払いが難しい高額な治療を分割払いにできるため、1回の治療で支払う金額を少なくできます。
事前に審査が必要ではありますが、審査に通過すれば最大で84回まで分割することができます。
関連記事：インプラント治療を受ける際に組めるデンタルローンとは？
インプラント治療に保険が適用される条件を把握しておこう
今回は、インプラント治療で保険が適用されるケースについて紹介しました。
一般的なインプラント治療は自由診療として提供されていますが、特定の症状に該当すると、条件を満たしている場合に保険診療となります。
患者さんによっては、インプラント治療以外の選択肢があれば、そちらを選択することもできます。
費用負担に不安がある場合は主治医やセカンドオピニオンを利用するなどして、医師と話し合いのうえで治療を進めていきましょう。
インプラント治療にかかる費用の負担を減らすためには、医療費控除や高額療養費制度の利用も検討してみてください。
あきもと歯科は、患者様のニーズに寄り添い、個々の口腔状況に合わせた最適な治療法をご提案しております。
歯の不安をお持ちの方は、お気軽にご相談ください。
インプラントについてのご相談はこちら